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3人目を産む前、私なりにお金の計算はしていました。
「なんとかなるだろう」「共働きだし、今より少し苦しくなるくらいかな」と。
でも現実は、その「少し」が「だいぶ」どころか「えっ、これ本当に私の家計？」というレベルでした。同じように3人目を考えている人に、リアルな数字と体験を包み隠さず伝えたいと思います。
末っ子の保育料、まさかの満額請求
最初のショックは、末っ子の保育料でした。
3歳になれば幼児教育・保育の無償化が適用される、それはわかっていました。でも、無償化になる前に、2番目の子が小学校へ入学してしまったのです。
保育料の算定では、同時に保育園に通っている兄弟の人数によって料金が変わります。2人目が保育園にいる間は「第2子」として半額になっていた末っ子の保育料が、2番目が小学生になった瞬間に**「第1子」扱いに切り替わり、満額請求に。**
通知を見たとき、思わず「え、なんで？」と声が出ました。制度の仕組みとしては理解できる。でも、タイミングがこんなにシビアだとは思っていなかった。
これが、想像と現実の最初のギャップでした。
「一年生の壁」対策で民間学童、そしたら長女も…
2番目が小学校に入学するにあたって、次に直面したのが「一年生の壁」問題でした。
実は長女のとき、一番費用の安いキッズクラブを使ったことがあります。でも、狭い場所にぎゅうぎゅう詰めで、子ども同士のトラブルも出てきて、馴染めずすぐに辞めてしまった経緯がありました。
学童にはランクがあって、費用もピンキリです。一番グレードの高い民間学童は、勉強も習い事感覚でできる充実した環境。でも週5日通わせると1人あたり月7〜8万円は当たり前。2人分なら14〜16万円…「それは無理」と即判断しました（笑）。
結果、安すぎず高すぎないお手頃価格の学童に落ち着きましたが、それでも2人分となると家計へのインパクトは相当なもの。さらにそれを見ていた長女が「私も行きたい」と言い出したことで、2人分の学童費が一気にのしかかってきました。
気持ちはわかる。でも、正直想定していませんでした。
リアルな月の支出、並べてみると目が飛び出る
改めて、子どもたちにかかる月の費用を並べてみます。
| 項目 | 月の目安 |
|---|---|
| 末っ子の保育料（無償化前・満額） | 最大約8万円 ※自治体・年齢により異なる |
| 民間学童（2人分） | 約3〜5万円 |
| 給食費（3人分） | 約1〜2万円 |
| 習い事（2人分） | 約7万円 |
| 月額合計（目安） | 約18〜22万円 |
習い事は2人分で約7万円。「やりたい」という気持ちに応えてあげたいのは親心だけど、全員分フルでやらせたら…と考えるだけで冷や汗が出ます。今は人数と種類をしぼって調整していますが、それでも子どもたちの「やりたい」はどんどん増えていく。
合計すると、子どもたちにかかる費用だけで**月18〜22万円になる月もあります。**これに食費・住居費・光熱費が乗っかってくる現実、伝わりますか…（笑）。 💡 習い事費を抑えながら英語力を伸ばしたいなら、オンラインも選択肢のひとつ。英検取得にも強い小学生向けの英語サービスが気になっている方はこちら↓
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産む前の試算と、産んだ後の現実
3人目を産む前、私が頭の中で描いていた試算はこうでした。
「今より保育料が少し増えて、食費がちょっと上がるくらいかな」
甘かったです。完全に。
想定していなかったのは、子どもたちの年齢差によって制度の恩恵が受けられないタイミングが生まれること、そして上の子の環境変化（小学校入学）が下の子のコストに直結することでした。
「3人目は上の子のお下がりが使えるから意外と安上がり」とよく言われます。それは確かにある。でも、制度や学童・習い事のコストは「お下がり」では補えない部分です。
それでも後悔はしていない、ただし知っておいてほしい
きれいごとなしに言うと、3人目を産んでから家計はかなりタイトになりました。
外食を減らしたり、習い事の数を見直したり、固定費を何度も見直したり。「あのとき旦那が反対した理由、わかるわ」と思う月もあります（笑）。
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それでも、3人目を産んだことを後悔したことは一度もありません。
ただ、同じように3人目を考えている人には**「想像より確実にお金はかかる」**とはっきり伝えたい。その上で、それでも産みたいと思えるなら、きっと大丈夫。
事前に知っておくだけで、心の準備がまったく違います。
3人目を考えているなら、今すぐやっておくべきこと
- 自分の自治体の保育料の計算方法を確認する（兄弟割引がいつ・どう適用されるか）
- 小学校入学のタイミングと下の子の無償化時期がかぶらないかチェック
- 民間学童の相場を地域ごとに調べておく
- 習い事は「やりたい」が出てから考える、最初から組み込まない
- 家計簿アプリで今の支出を「見える化」してから判断する
- 関東近辺に住んでいるなら、東京への引っ越しも選択肢のひとつ
最後の項目、意外に思うかもしれませんが、これは本気でおすすめしたい話です。東京都は2024年度から0歳児からの保育料が無償化、さらに児童手当の上乗せなど、子育て支援がかなり手厚い。地方から東京に引っ越すのはハードルが高いですが、関東近辺に住んでいるなら、都内への引っ越しで家計がガラッと変わる可能性があります。「住む場所を変える」という発想、3人目を考えるタイミングで一度検討してみる価値はあると思います。
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後から「こんなはずじゃなかった」とならないために、まずは現状把握から始めてみてください。
とも／3人の母・ワーママ。不妊治療を経て3人を授かり、毎日バタバタしながらも家計と向き合い中。
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